日本で唯一の国立体育大学

国立大学法人 鹿屋体育大学 KANOYA

“大学スポーツ資源を活用した地域振興モデル創出支援事業”のひとつ『職域からの運動・スポーツ実践モデル事業』始動!

2022/10/19

スポーツ庁の委託事業として一般社団法人大学スポーツ協会(UNIVAS)公募の令和4年度「大学スポーツ資源を活用した地域振興モデル創出支援事業」として本学が採択された事業の一つである【職域からの運動・スポーツ実践モデル事業】がスタートしました!

“大学スポーツ資源を活用した地域振興モデル創出支援事業”は、大学が有する豊富なスポーツ資源(人材、施設、教育・研究、部活動の成果など)を有機的かつ複合的に活用し、自治体が抱える地域の課題を解決する持続可能なモデル事業を実施し、その成果を全国へ展開することを目的とするもので全国5大学(2022年9月30日時点)が採択されました。

事業は、所在地である鹿屋市の地域課題の解決を目指し4つの事業(下記紹介)を持続可能なモデル事業として取り組むもので、今回スタートしたのは、複数の事業所から総勢約100名が参加する(3)『職域からの運動・スポーツ実践モデル事業』です。働き世代や子育て世代のスポーツ実施率が全国平均と比較して低く、メタボリックシンドロームやその予備軍が多い傾向にあるという鹿屋市の課題に対し、「働き世代や子育て世代の運動不足」への隙間時間をつかった運動不足解消へのアプローチの検討・モデル事業の構築に結び付けることを目的としています。

スタート時としてのフィジカルチェック日には、本事業の趣旨説明やアプリ等準備を経て10項目のフィジカルチェックを行い、自身の「今の体力や関節可動域」等が可視化されました。約2か月後には、参加者自身が「今の体力」等を自覚した後の行動がどう変わったか、もしくは変わらなかったかなどの結果が得られることとなり、より「働き世代の隙間時間にふさわしい運動や習慣」等についての検証データとなります。

フィジカルチェックを行った参加者は「思っていたより自分の動く範囲が狭い(小さい)」「実年齢より若かった!」等々楽しみながら測定しており、このモデル事業を進める本学の中垣内真樹教授は「鹿屋体育大学のある鹿屋市民のスポーツ実施人口や健康意識を高めることは本学の使命とおもうので、今回のデータを有意義なものとしたい。まずはこの2か月間が楽しみです」と期待と今後への意欲を語っていました。

鹿屋市役所(上段)と鹿屋体育大学(下段)でのフィジカル測定日の様子


補足説明等

採択された4モデル

  1. 子どもの運動プログラム(Exseed)指導者養成事業
  2. 語るスポーツ人材育成事業
  3. 職域からの運動・スポーツ実践モデル事業
  4. 目指せ鹿屋健康寿命日本一プロジェクト事業

職域からの運動・スポーツ実践モデル事業協同会社ご紹介

健康アンケートの趣旨説明・実施説明等

株式会社スポーツリンクアンドシェア(本社:鹿児島県鹿児島市、代表:川前真一)

使用アプリ「WEBGYM」制作会社

株式会社東急スポーツオアシス(本社:東京都渋谷区、代表:山岸通庸)

フィジカルチェック「ケガゼロ」サポート・実施担当

一般社団法人スポーツ障害予防協会(本社:東京都千代田区、代表:荒川優)